地理・人口動態と初期の発展

地理・人口動態と初期の発展

本稿では、生存が内生的に決定され、天然資源の豊富さが労働の収益に影響する成長モデルを提示する。天然資源が当初より豊かで、気候が比較的恵まれた地理的地域では、生存の確率が高い。高い平均余命は、親がより多くの資源を老年期の消費と享受に充てることを促す。その結果、子どもの量と質への投資が相対的に増える。教育への投資は人口増加と相まって、やがて技術進歩を引き起こす。技術水準が向上し、それとともに平均余命が伸びると、地理的に有利な経済は、出生率と教育達成度の双方が上昇するポスト・マルサス期へと移行する。最終的に、教育収益率の上昇はこうした経済を人口転換へと導き、平均余命がさらに伸びる一方で、親はより少なく、しかしより教育を受けた子どもを持つようになる。地理的条件がより不利な地域では、この転換は起こらず、経済はマルサス的体制にとどまり続ける。したがって、発展における地理の役割を考慮することは、人口転換を地理と結びつけ、地理が主として家計の意思決定と人口動態への影響を通じて間接的に経済に作用することを示すのに役立つ。また、今日、地理がそれほど重要でなくなりうる理由を評価する枠組みをも提供する。

近年、経済発展において地理と制度のいずれが重要かをめぐる議論がある。この論争は主として、国によって異なる経済的繁栄の度合いを説明するのが地理か制度かという点をめぐっており、地理の直接効果に疑問を投げかける証拠が増えつつある。¹ それでも、これまでのほとんどの研究成果は、地理的特徴が農業の出現と初期の発展において重要であったという見方と一致している。そこで本稿は、超長期における地理に焦点を当てた統一的な経済成長理論を提示する。これにより、初期の発展と人口転換を地理に結びつけ、その主要な効果が、家計の経済的決定と人口動態への地理の影響を通じて間接的に働くことを示す。提示する枠組みは、今日、地理がそれほど重要でなくなりうる理由の評価をも可能にする。

20 世紀には、西半球の生活水準に驚くべき変化が起きた。たとえば、控えめな推計でも、米国の平均所得は過去 125 年間で 10 倍に増えた。教育達成度の急上昇、平均余命の改善、出生率と死亡率の大幅な低下もまた、「工業化諸国」におけるこの急激な富の蓄積の時期を特徴づけた。

二つの事実がこの進歩をいっそう際立たせる。第一に、今日の世界には経済状況の巨大な格差が存在する。たとえば、世界銀行の広く知られた推計によれば、およそ 10 億人がいまだに 1 日 1 ドル未満で暮らしている。² また、豊かな工業化諸国の一人当たり所得は、貧しいサハラ以南アフリカ諸国のおよそ 25 倍である。現在の国家間所得分布の大きな開きは、その大部分が、前の世紀に欧州とそのいくつかの派生国で起きた持続的な経済発展の表れである。第二に、人類の生存はその大半の期間、悲惨と同義であった。紀元前約 1 万年に人間社会が定住して最初の農業経済を築いた後も、生活条件は大きくは変わらなかった。